【特集】超巨大マネーが世界を駆ける、覚醒する「脱炭素」怒涛の7銘柄 ＜株探トップ特集＞

 ●ここから要注目となる脱炭素関連7銘柄

◎テスホールディングス <5074>

　再生可能エネルギー発電所の設計・調達・施工をワンストップで手掛けるほか、売電などのエネルギーサプライ事業も手掛ける。また、コージェネレーションなど省エネシステムの施工・保守も行っている。4月27日に東証1部に上場した直近IPO銘柄で公開価格比18％高の2010円で初値を形成した後、一時公開価格を下回る1600円台まで下押す場面があったが、そこから大きく切り返してきた。インドネシアでバイオマス燃料事業に着手し既に国内供給もスタートさせている。21年6月期は最終利益段階で前期比39％増の22億5000万円と急拡大、22年6月期も大型案件の寄与で高成長が見込める。

◎日本ケミコン <6997>

　コンデンサー の大手メーカーで特にアルミ電解コンデンサーでは業界トップシェアを誇る。また、車載用電気二重層キャパシタを育成中で、業容拡大に向けた布石も着々と進めている。EV市場の急拡大を背景に基幹部品である次世代電池材料にも積極展開を図っている。ブリヂストン <5108> 子会社の旭カーボンとの協業で全固体電池に使われる導電材料の量産技術を開発し、23年にも量産体制を確立させる計画にある。なお、この導電材料は今夏にもマクセルホールディングス <6810> にサンプル出荷するもようだ。業績も急変貌途上で、22年3月期営業利益は前期比倍増の62億円を見込んでいる。

◎ユーグレナ <2931>

　微細藻類ミドリムシ を栽培し、これを活用した食品や化粧品を手掛ける。足もとの業績は営業損益段階からの赤字が続いているものの、注目されるのはミドリムシを使ったバイオ燃料事業に積極展開していること。20年4月以降、同社はバスやフェリー向けなどに次世代バイオディーゼル燃料の供給を行ってきたが、今年3月には世界初の次世代バイオジェット燃料 を完成させ、フライトに向けた取り組みを積極的に推進している。国土交通省航空局の飛行検査機でこのバイオジェット燃料を使ったフライトを実施。今後、導入が加速する形となれば量産体制の確保から業績を一気に飛躍させる可能性を内包している。

◎木村化工機 <6378>

　化学プラントを主力とし、原子力関連機器で強みを発揮する。環境分野への取り組みも厚く、環境・資源リサイクル装置（水熱反応装置・内部熱交換型蒸留塔・膜分離装置）などで受注獲得が進んでいる。ヒートポンプ式の省エネ低温蒸発装置などCO2削減に貢献する化学装置の省エネルギー化技術では業界を先駆する。水素に絡む独自技術にも磨きをかけており、世界で初めて低濃度アンモニア水から高純度水素を製造し燃料電池発電に成功した実績を持つ。業績面も22年3月期営業利益は19億2000万円予想と前期比横ばい見通しながら、脱炭素に絡む独自技術が豊富で中期的な成長ポテンシャルは高い。

◎ユアテック <1934>

　東北電力系の電気工事会社で首都圏など関東エリアも深耕している。メガソーラーや風力発電など再生可能エネルギー分野に積極展開しており、特に洋上風力発電事業に傾注し、秋田県など日本海側を中心に大手商社やゼネコンと協業でプロジェクトを推進している。年20円配当を続けているが、PER9倍台、PBR0.4倍台はあまりに評価不足といえる。更に、22年3月期を初年度とする5ヵ年の中期経営計画を開示しており、最終年度の26年3月期は売上高2400億円（前期実績1970億9200万円）、営業利益は120億円（同84億8400万円）を数値目標に掲げており、中期的に株価見直し余地は大きい。

◎エヌ・ピー・シー <6255> [東証Ｍ]

　太陽電池製造装置メーカーでテスターなど後工程装置では世界でも屈指。米国での顧客開拓で高い実績を有し、環境インフラに積極的なバイデン米政権下でビジネスチャンス拡大が見込まれる。米太陽光発電システム大手で薄膜太陽電池モジュール世界トップのファースト・ソーラー<FSLR>を主要取引先に有しているが、6月初旬にファースト・ソーラーがオハイオ州での新たな太陽光パネル製造施設の建設に向けた設備投資計画を発表しており、エヌピーシーにも恩恵が及ぶ公算が大きい。業績は21年8月期営業大幅減益見通しも株価には織り込み済みで、22年8月期は今期推定比2割以上の増益転換が見込まれる。

◎正興電機製作所 <6653>

　電力向け受変電設備などの製造販売を手掛け、IoT技術を駆使したソリューションを展開し情報制御システムなどで実力を発揮する。電力会社では九州電力 <9508> 向けが主力で、このほか重電トップの日立製作所 <6501> を主要納入先にしており強固な収益基盤が強み。再生可能エネルギーでは太陽光や風力、水力などを利活用し電力を創出・供給する製品システムを提供している。蓄電システムでも実績が高い。直近ではハイブリッド蓄電システムとソーラーカーポートを組み合わせ、EV用に再生エネ充電を可能とするパッケージシステムの販売を開始した。21年12月期営業利益は前期比5割増の20億円予想。