投資ブログ

  ― 脱炭素 のキーパーツとして存在感、政府の半導体戦略で開発・設備投資を支援― 　昨年秋ごろ以降に顕在化してきた  半導体 不足が深刻さを増している。内閣府が7日に発表した5月の景気動向指数（CI、2015年＝100）速報値は、景気の現状を示す一致指数が3ヵ月ぶりに前月比2.6ポイント低下の92.7となり、なかでも「生産指数（鉱工業）」が同5.9％低下した。半導体不足に伴う自動車関連の生産や出荷の落ち込みが影響したとみられ、「鉱工業用生産財出荷指数」も低下した。 　半導体不足の解消には、まだ時間を要するとの見方が強いが、一方で半導体を巡る状況には新たな動きもみられるようになった。経済産業省は6月、データ処理量の急増に伴うIT機器の消費電力の急増に対して、キーパーツである  パワー半導体 の消費電力を30年までに現在の半分に減らす目標を発表した。目標達成のため、超高効率の次世代パワー半導体（SiC、GaN、Ga2O3など）の実用化に向けて、研究開発支援をするとともに、導入促進のために、半導体サプライチェーンの必要な部分に設備投資支援などを実施する。 　特に、GaN（窒化ガリウム）パワー半導体は、価格面が課題ではあるものの、高効率・高耐久性デバイスの実現が可能とされている。関連銘柄への注目も今後更に強まろう。 ●小型化や高効率化に貢献するGaN 　窒化ガリウムは、ガリウム（Ga）の窒化物（N）であり、SiC（炭化ケイ素）やGa2O3（酸化ガリウム）と同様の化合物材料。従来は青色LEDやレーザーダイオードの材料として広く用いられてきた。 　これまで、生産における歩留まりの低さなどからSi（シリコン）と比較してコストが高くなり、これがネックとなっていた。ただ、GaNを用いたパワーデバイスはオン抵抗が低いため、高速スイッチング（ON／OFFの切り替え）が可能となり、例えば充電器やアダプターに使われてきたSiダイオードやトランジスタをGaNデバイスに置き換えることで、電力損失が抑えられ、発熱量が減る。その結果、機器そのものの小型化や高効率化を図ることができるため、最近ではスマートフォンやタブレット端末向けの急速充電器にGaNを採用するケースが増えている。 　モバイルバッテリーや急速充電器の人気ブランド「ANKER」や「AUKEY」が相次いでGaN...

https://www.chemi-con.co.jp/faq/detail.php?id=298Y7XE 電気二重層キャパシタは、他の二次電池と比較すると、出力密度で勝るほか、サイクル寿命特性に優れています。 主な特徴は、以下の通りです。 数百万サイクルの充放電が可能(超寿命) 充放電時の損失が少ない(低い内部抵抗) 構成材料に重金属を含まない 大電流による急速充放電が可能(高い出力密度) 完全放電が可能(放電深度に制限がない) 異常時の安全性が高く、外部短絡しても故障しない よく知られている蓄電デバイスの二次電池とその性能を比較すると、エネルギー密度（単位重量または容積あたりに蓄えられるエネルギーの量）では劣りますが、出力密度（単位重量または容積あたりで瞬間的に取り出すことができる電力の大きさ）で勝るほか、大電流での充放電の繰り返しによる性能劣化が極めて少なく、寿命が長いなどの優れた特徴があります。 代表的な蓄電デバイスの関係を、エネルギー密度と出力密度を基準に表すと、上記の特徴になります。電気二重層キャパシタは、アルミ電解コンデンサやセラミックコンデンサなどのいわゆる“コンデンサ”と、リチウムイオン電池などの“二次電池”の特性を補完する性質を持っています。より多くのエネルギーを必要とする用途では二次電池、瞬間的な充電・放電や大電流による充電・放電、その繰り返しへの耐久性が求められる用途では、電気二重層キャパシタが向いています。 また、電気二重層キャパシタは完全放電が可能です。全エネルギーを放出することができない二次電池に比べると、電気二重層キャパシタは蓄電量に対して、取り出せるエネルギーの割合が大きいという特徴を持っています。保持しているエネルギー量の変化に比例して電圧が変動する点は、二次電池と同じですが、0Vまで放電できる電気二重層キャパシタは、電圧の変動も大きくなるため、負荷によっては電力変換機（DC／DCコンバータ）による電圧安定化が必要になります。一方、この性質を利用して、端子電圧を測定することにより、充電したエネルギーの残量を正確に知ることができるというメリットを持っています。

  ●ここから要注目となる脱炭素関連7銘柄 ◎テスホールディングス < 5074 > 　再生可能エネルギー発電所の設計・調達・施工をワンストップで手掛けるほか、売電などのエネルギーサプライ事業も手掛ける。また、コージェネレーションなど省エネシステムの施工・保守も行っている。4月27日に東証1部に上場した直近IPO銘柄で公開価格比18％高の2010円で初値を形成した後、一時公開価格を下回る1600円台まで下押す場面があったが、そこから大きく切り返してきた。インドネシアで バイオマス 燃料事業に着手し既に国内供給もスタートさせている。21年6月期は最終利益段階で前期比39％増の22億5000万円と急拡大、22年6月期も大型案件の寄与で高成長が見込める。 ◎日本ケミコン < 6997 > 　 コンデンサー  の大手メーカーで特にアルミ電解コンデンサーでは業界トップシェアを誇る。また、車載用電気二重層キャパシタを育成中で、業容拡大に向けた布石も着々と進めている。EV市場の急拡大を背景に基幹部品である次世代電池材料にも積極展開を図っている。ブリヂストン < 5108 > 子会社の旭カーボンとの協業で全固体電池に使われる導電材料の量産技術を開発し、23年にも量産体制を確立させる計画にある。なお、この導電材料は今夏にもマクセルホールディングス < 6810 > にサンプル出荷するもようだ。業績も急変貌途上で、22年3月期営業利益は前期比倍増の62億円を見込んでいる。 ◎ユーグレナ < 2931 > 　微細藻類 ミドリムシ  を栽培し、これを活用した食品や化粧品を手掛ける。足もとの業績は営業損益段階からの赤字が続いているものの、注目されるのはミドリムシを使ったバイオ燃料事業に積極展開していること。20年4月以降、同社はバスやフェリー向けなどに次世代バイオディーゼル燃料の供給を行ってきたが、今年3月には世界初の次世代 バイオジェット燃料  を完成させ、フライトに向けた取り組みを積極的に推進している。国土交通省航空局の飛行検査機でこのバイオジェット燃料を使ったフライトを実施。今後、導入が加速する形となれば量産体制の確保から業績を一気に飛躍させる可能性を内包している。 ◎木村化工機 <...

https://xtech.nikkei.com/atcl/nxt/column/18/00001/05765/   全固体電池用の固体電解質の開発状況を教えてください。 　カーボンニュートラル（温暖化ガスの排出量実質ゼロ）の流れを受けて2次電池の開発競争は激しさを増しています。その中で、当社は独自技術を用いて全固体電池用の固体電解質を開発しました。新型コロナウイルス感染症の影響もあって着工はやや遅れましたが、21年夏に主力の千葉事業所（千葉県市原市）で小型量産設備を用いた製造を始めます。 　供給する電池メーカーや自動車メーカーはまだ明かせませんが、日本勢に限らずワールドワイドで選択肢はあります。環境対応として、全固体電池を搭載したEVの開発計画は想定よりも5年ほど前倒しになっている印象です。特に海外勢の動きが速い。この点には日本企業として危機感を持っています。 　全固体電池は、リチウムイオンが動く電解質に固体の材料を使います。電極は変更せずに電解液とセパレーターを全て取り去り、代わりに固体の電解質を組み込みます。有機溶媒を含む電解液を使う現行のリチウムイオン2次電池に比べて発火しにくく安全性が高い。また、このことから電池用の冷却システムを最小限にできますので、EVの軽量化にも貢献します。 　さらに、現行のリチウムイオン2次電池には適用できなかった高性能な電極材料を用いることで、電池セルのエネルギー密度を飛躍的に高められます。EVの課題のひとつである航続距離を延ばしやすいので、世界中の電池メーカーや自動車メーカーから問い合わせがあるほど需要が拡大しています。

  半導体関連はまだまだ投資家の関心を集めているようですねぇ。自動車業界では半導体不足による生産ストップを避ける為に、車載用半導体の需要が高まっている様子です。この半導体不足の渦中で、研究が進められている次世代パワー半導体にも注目しておりますよ。 改めまして株＆猫ブログ「儲かる株情報『猫旦那のお株は天井知らず』」を執筆しております、有限亭玉介と申します。 鉄道や産業機械に使用されるパワー半導体は、EVなど次世代自動車の進化に伴って高性能かつ省エネの「次世代パワー半導体」が必要とされるようになりました。これまで半導体には主にシリコンが使用されてきましたが、炭化ケイ素や酸化ガリウムを使った半導体は効率的に電気を制御できる為、実用化へ向けて研究が進められています。 有識者の見解によれば、日本の半導体は車載用などでは世界的に見ても依然として高い競争力を持っており、EVが普及するにつれて新しい技術を搭載した次世代パワー半導体でシェア拡大できるとの期待もあります。 自動車に限らず太陽光や風力発電などにおいても、電気を効率的に制御する場面ではパワー半導体の活躍余地があると思われます。次世代パワー半導体は開発途上の為、2020年時点での市場規模は514億円程度となっています。しかし、2021年以降は年率で20%近い伸びが続くとの予測もあり、2030年には2490億円に到達すると報じられています。 従来のシリコン製パワー半導体の市場規模が2020年時点で2兆7529億円である事を考えると、次世代パワー半導体の市場規模は小さく見えるかもしれませんが、成長市場において技術的に優位に立ち、高シェアを獲得する事はビジネスにおいて重要です。昨今の省エネの潮流も、次世代パワー半導体には追い風となるでしょうな。 これから成長が見込める分野であれば投資家としてはリサーチしないわけにはいきません。過去の栄光となっていた日の丸半導体が復活できるのか目を光らせております。というわけで、今回はパワー半導体関連を中心にチェックして参ります。 まずは5月にも6G関連としてご紹介していたサンケン電気< 6707 >は、パワー半導体を中心としたパワーエレクトロニクスの専門メーカーです。ここ一年で株価を2倍以上に急伸中です。さらに同じく6G関連としてご紹介したタムラ製作所< 6768 ...

  　みんかぶと株探が集計する「人気テーマランキング」で、「パワー半導体」が８位となっている。 　前日１５日に日本経済新聞電子版が、「ノベルクリスタルテクノロジー（埼玉県狭山市）は、次世代半導体材料である酸化ガリウムの１００ミリウエハーの量産に世界で初めて成功した」と報じた。記事によると、今回ウエハーの量産化に成功した酸化ガリウムは、同じく次世代半導体材料として開発が進む炭化ケイ素（ＳｉＣ）よりも価格が安いとし、また１００ミリウエハーに対応した既存設備で次世代製品を製造することができるという。 　ノベルクリスタルテクノロジーは、タムラ製作所<6768.T>の事業部門を独立させたカーブアウトベンチャーで、ＡＧＣ<5201.T>なども出資している。報道を受けて、きょうのタムラ株は寄り付きから買い注文が膨らみ、ストップ高カイ気配となっている。今後、電気の変換や制御に用いられるパワー半導体は、再生可能エネルギーや電気自動車（ＥＶ）といった分野での需要増加が見込まれており、脱炭素社会の実現に欠かせないキーデバイスとして株式市場での注目度も高い。 　関連銘柄としては、富士電機＜6504.T＞や三菱電機＜6503.T＞、ローム<6963.T>をはじめ、昭和電工<4004.T>、サンケン電気<6707.T>など。また、フェローテックホールディングス＜6890.T＞、新電元工業<6844.T>のほか、トレックス・セミコンダクター<6616.T>、三社電機製作所<6882.T>、Ｍｉｐｏｘ<5381.T>、テセック<6337.T>、テクノアルファ<3089.T>などに注目できる。