投資ブログ

https://xtech.nikkei.com/atcl/nxt/column/18/00001/05765/   全固体電池用の固体電解質の開発状況を教えてください。 　カーボンニュートラル（温暖化ガスの排出量実質ゼロ）の流れを受けて2次電池の開発競争は激しさを増しています。その中で、当社は独自技術を用いて全固体電池用の固体電解質を開発しました。新型コロナウイルス感染症の影響もあって着工はやや遅れましたが、21年夏に主力の千葉事業所（千葉県市原市）で小型量産設備を用いた製造を始めます。 　供給する電池メーカーや自動車メーカーはまだ明かせませんが、日本勢に限らずワールドワイドで選択肢はあります。環境対応として、全固体電池を搭載したEVの開発計画は想定よりも5年ほど前倒しになっている印象です。特に海外勢の動きが速い。この点には日本企業として危機感を持っています。 　全固体電池は、リチウムイオンが動く電解質に固体の材料を使います。電極は変更せずに電解液とセパレーターを全て取り去り、代わりに固体の電解質を組み込みます。有機溶媒を含む電解液を使う現行のリチウムイオン2次電池に比べて発火しにくく安全性が高い。また、このことから電池用の冷却システムを最小限にできますので、EVの軽量化にも貢献します。 　さらに、現行のリチウムイオン2次電池には適用できなかった高性能な電極材料を用いることで、電池セルのエネルギー密度を飛躍的に高められます。EVの課題のひとつである航続距離を延ばしやすいので、世界中の電池メーカーや自動車メーカーから問い合わせがあるほど需要が拡大しています。

  半導体関連はまだまだ投資家の関心を集めているようですねぇ。自動車業界では半導体不足による生産ストップを避ける為に、車載用半導体の需要が高まっている様子です。この半導体不足の渦中で、研究が進められている次世代パワー半導体にも注目しておりますよ。 改めまして株＆猫ブログ「儲かる株情報『猫旦那のお株は天井知らず』」を執筆しております、有限亭玉介と申します。 鉄道や産業機械に使用されるパワー半導体は、EVなど次世代自動車の進化に伴って高性能かつ省エネの「次世代パワー半導体」が必要とされるようになりました。これまで半導体には主にシリコンが使用されてきましたが、炭化ケイ素や酸化ガリウムを使った半導体は効率的に電気を制御できる為、実用化へ向けて研究が進められています。 有識者の見解によれば、日本の半導体は車載用などでは世界的に見ても依然として高い競争力を持っており、EVが普及するにつれて新しい技術を搭載した次世代パワー半導体でシェア拡大できるとの期待もあります。 自動車に限らず太陽光や風力発電などにおいても、電気を効率的に制御する場面ではパワー半導体の活躍余地があると思われます。次世代パワー半導体は開発途上の為、2020年時点での市場規模は514億円程度となっています。しかし、2021年以降は年率で20%近い伸びが続くとの予測もあり、2030年には2490億円に到達すると報じられています。 従来のシリコン製パワー半導体の市場規模が2020年時点で2兆7529億円である事を考えると、次世代パワー半導体の市場規模は小さく見えるかもしれませんが、成長市場において技術的に優位に立ち、高シェアを獲得する事はビジネスにおいて重要です。昨今の省エネの潮流も、次世代パワー半導体には追い風となるでしょうな。 これから成長が見込める分野であれば投資家としてはリサーチしないわけにはいきません。過去の栄光となっていた日の丸半導体が復活できるのか目を光らせております。というわけで、今回はパワー半導体関連を中心にチェックして参ります。 まずは5月にも6G関連としてご紹介していたサンケン電気< 6707 >は、パワー半導体を中心としたパワーエレクトロニクスの専門メーカーです。ここ一年で株価を2倍以上に急伸中です。さらに同じく6G関連としてご紹介したタムラ製作所< 6768 ...

  　みんかぶと株探が集計する「人気テーマランキング」で、「パワー半導体」が８位となっている。 　前日１５日に日本経済新聞電子版が、「ノベルクリスタルテクノロジー（埼玉県狭山市）は、次世代半導体材料である酸化ガリウムの１００ミリウエハーの量産に世界で初めて成功した」と報じた。記事によると、今回ウエハーの量産化に成功した酸化ガリウムは、同じく次世代半導体材料として開発が進む炭化ケイ素（ＳｉＣ）よりも価格が安いとし、また１００ミリウエハーに対応した既存設備で次世代製品を製造することができるという。 　ノベルクリスタルテクノロジーは、タムラ製作所<6768.T>の事業部門を独立させたカーブアウトベンチャーで、ＡＧＣ<5201.T>なども出資している。報道を受けて、きょうのタムラ株は寄り付きから買い注文が膨らみ、ストップ高カイ気配となっている。今後、電気の変換や制御に用いられるパワー半導体は、再生可能エネルギーや電気自動車（ＥＶ）といった分野での需要増加が見込まれており、脱炭素社会の実現に欠かせないキーデバイスとして株式市場での注目度も高い。 　関連銘柄としては、富士電機＜6504.T＞や三菱電機＜6503.T＞、ローム<6963.T>をはじめ、昭和電工<4004.T>、サンケン電気<6707.T>など。また、フェローテックホールディングス＜6890.T＞、新電元工業<6844.T>のほか、トレックス・セミコンダクター<6616.T>、三社電機製作所<6882.T>、Ｍｉｐｏｘ<5381.T>、テセック<6337.T>、テクノアルファ<3089.T>などに注目できる。